日本メディアは３日、韓国が新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）の感染者の急増にもかかわらず、医療崩壊を避けることができた秘訣に注目した。
朝日新聞は３日、韓国でイタリアのような「医療崩壊」が起きなかった背景について、検査、追跡、治療の充実ぶりがありそうだと伝えた。
同紙は韓国が一日約２万件の調査能力があり、最近では国外からの入国者などを通じた拡散の可能性を警戒して、仁川（インチョン）国際空港に
１６カ所のウォークスルー」検査ブースを設置したと紹介した。
また、感染者・接触者の動線把握が容易な理由として、韓国が現金をほとんど使わない「キャッシュレス」社会である点を挙げた。
特に「カード使用記録と携帯電話のＧＰＳ（衛星利用測位システム）記録などを通じて保健当局は１０分以内に感染者の移動経路を特定できるようになった」と説明した。
また、国民はこのような措置が防疫に役立つと考えるので、プライバシー侵害だと反発する声も大きくないと付け加えた。
一方、医療システムに関連して、大邱（テグ）で集団感染が発生した初期に、重症患者が家で死亡する事例が発生したものの、その後は重症患者と
軽症患者を選別してこのような問題を解消したと評価した。
朝日は経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の資料（２０１７年基準）によると、韓国の１０００人当たりの病床数は１２．３床でＯＥＣＤ平均（４．７床）
よりも多く、医療基盤も充実していると説明した。
あわせて「日本のような『マスク文化』がなかった韓国だが、今回は地下鉄の中でほぼ全員がマスクをつける。
欧米のように当局による外出禁止には至っていないが、人々は自主的に外に出ないようにしている」とし
「人々の防疫への参加も効果を発揮しているようだ」と伝えた。
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