こういうのいまいちわかりにくいんだよな
ほんとにそのフィンガープリント的な一致が自然界では偶然起こり得ないのかが
一般の人にはわかんねぇよ
研究所でコウモリに指を噛まれてすごい腫れたって映像あったよね？
隠せなくなってきたかな？
もうそういうことでいいよ核兵器使用並みのヒールになってもらおう
米調査機関ピュー・リサーチ・センターは10日までに、日米欧など14カ国で6〜8月に実施した世論調査で、中国に好意を持っていないと答えた人が70％を超え、大半の国で好感度が大幅に下がったと発表した。新型コロナウイルス対応への不満が影響。習近平国家主席に対する評価も軒並み悪化した。
オーストラリア、英国、ドイツ、オランダ、スウェーデン、米国、韓国、スペイン、カナダでは、中国への否定的な回答が10年以上前に調査を始めて以降、最も多かったという。コロナ感染拡大を巡る海外の批判を強硬な態度で受け付けない外交姿勢がイメージ悪化につながった可能性がある。
毎日新聞 2020年10月10日 21時18分 （共同）
https://mainichi.jp/articles/20201010/k00/00m/030/239000c ニュー速で去年から言ってただろ
もっとニュー速を信じろ
証拠があると言って出せなかったトランプさん
今度は信じていいんだな？
>>6
「コウモリが手袋かんで破れた」武漢研究所が削除した映像あった
新型コロナウイルスの起源（発生地）が中国・武漢市の研究所だという疑惑が全世界に再び広がっている中、新型コロナ発生前に武漢ウイルス研究所（WIV）の科学者たちが
きちんとした防護具のないまま、素手でコウモリを扱っていてかまれる様子が含まれている国営放送局・中国中央テレビの映像にあらためて注目が集まっている。
米紙ニューヨーク・ポストは28日（現地時間）、WIVの研究者が手袋やマスクなどの保護具を着用せずにコウモリとその排せつ物を扱う様子が映る中国中央テレビの映像を公開した。
2017年12月29日に中国で放映されたこの映像で、半袖・半ズボン姿の研究者たちは、手袋以外は保護具を着用しないまま、感染性が高いコウモリの排せつ物を採取した。
同研究室で一部の研究者は手袋を着用しないままコウモリの研究サンプルを受け渡しした。研究室の中で一般的な衣類を着て、頭に保護具をつけていない姿も映像にある。
この映像で、ある科学者は「コウモリが手袋をかみ切って私をかんだ」「針でジャブ（jab）をもらった気分だ」と言っている。この映像にはコウモリにかまれた部分がひどく腫れている写真も登場する。
映像で、研究者たちが素手でコウモリを扱う姿が出ると、番組司会者は「負傷の危険性は依然として存在している」「研究者たちは現場調査前、狂犬病の予防注射を受けた」と説明した。
この映像は、中国中央テレビが2017年末に放映したものを、1月15日に台湾のニュースが見つけて報道したものだ。
台湾のニュースはこの映像がWIV所属の中国の生物学者・石正麗（Shi Zhengli）氏の昇進を祝うために製作・放映されたと紹介した。
この映像の題名『13年根気強く追跡した中国の科学者、SARS（重症急性呼吸器症候群）の震源地を訪問』だ。
「バットウーマン（Bat Woman）」として知られている石正麗氏は、新型コロナウイルス流出の責任者として名前が挙がっている人物だ。
この映像の公開で、新型コロナ発生地が中国のWIVであるという疑惑がいっそう強まっている。
（以下略）
https://news.yahoo.co.jp/articles/85b26f158212b9b08fa5379fecfdd52dbb21a94e 三万にものぼる遺伝子情報をあのサイズに内包するウィルスなんざ自然界に存在する訳ねーじゃん
科学者、命懸けだよな
既にヒットマン送り込まれてるだろ
ウィルスは自ら移動したり増殖したりする事は一切出来ない
全ては感染者の体内(細胞)で起きてる
武漢ウィルスは免疫機構を巧みに騙してすり抜け細胞に侵入、ここが大事だが自らバラバラになり細胞内に膨大なRNA をぶちまける
この段階でウィルスと細胞は同化した状態となり尚更免疫細胞は攻撃不能となる(暗黒期)
RNA 情報に従い蛋白質合成&組み立てを行うってのが細胞の｢セントラルドグマ｣
つまり、武漢ウィルスに一度感染したらオシマイって事だ 、勿論ワクチンも出来ない
コウモリに噛まれた云々のビデオは囮
自然由来のが事故で拡散したって誘導するのが目的だろう。
軍事目的の人工改変ウィルスの疑いが本丸。
ウイグルの人権問題も含めてこれで北京オリンピックの中止は確定！
だから必死で東京オリンピック中止を叫んでたわけねw
イギリスは首相まで食らって国が崩壊しかけたからな
黙っている訳にはそりゃいかない
サリン撒くより効率的だしな
党員と党に従う者だけがワクチンを射ってけば
世界征服も近い。
武漢市内でバタバタと人が死んだ去年の１月の時点で武漢の研究所が怪しいとみんな思っていたはず
その後研究所を更地にしてしまったことが更に疑惑に拍車をかけた
日本のメディアも武漢の市場から発生したと躍起になって報道してたね
専門家の岡田さんも日本には来ないと当時言っていた
>>38
チャイナワクチン抗体あんまり出来ないみたいじゃん。 武漢研究所の元所員が次々と失踪するんだろ
わかります
ブリカス容赦ねえなw
今頃、アメリカとインドと台湾とに、それぞれ相反する口約束とかしてそうw
>>42
ネットでは秋頃から中国で謎の肺炎が流行してるっていうスレは建ってたよ。バタバタ死にだしたのも12月頃じゃなかったかな？ 「認識派（笑）」とか名乗って全て陰謀論と
切り捨て、CNNのファクトチェッカーとかを
自慢げに紹介してた人達は何してんのかな？
この件もトランプが言及してたから陰謀論と
決めつけてたが（笑）
>>51
そりゃスペイン風邪だって風邪の一種だからな
風邪だから安全とかいう話にはならんぞ？ 東京オリパラでばら撒く作戦だったのだろうがワクチン開発中にお漏らししちゃったんだな
>>52
まだ陰謀論って事にしたそうな奴もチラホラ見かけるな
そいつらは脳天気を通り越して超限戦の便衣兵だ 状況的にも普通はこの結論になるのが当然だもんな
不自然に隠そうとしたりあからさまな情報操作してるのが半分自白してるような物
人工でも過失でも兵器だとしてもそこは大問題ではない
発祥が何処なのかより、中国政府が隠匿して結果的に世界中に蔓延した事か人類への罪であり償う責任がある
天然でも人工でもどちらにしても人間への適応が早すぎる。
>>56
そのファクトチェッカーが今はもうその陰謀説の方に意見を変えてるんだよなぁ 陰謀論というか、最初から陰湿な連中の陰謀ではないかと思っているけど。
団塊サヨクの巣窟
朝日新聞、テレビ朝日
NHK
毎日新聞、TBS
東京新聞（中日新聞）
ゲンダイ
時事通信
共同通信
講談社
地方紙のほとんど
若い時に左翼思想に感化された団塊サヨクが幹部となっており、
頭がお花畑な理論や日本の国益を損ねるような言説を平気で
撒き散らす報道機関となっている
上記メディアの不視聴・不買運動を盛り上げよう
特に朝日新聞の不買運動を全国的に盛り上げて廃刊に追い込もう！！
↓かなり効いてきました。皆で朝日新聞不買運動を盛り上げて行きましょう！！
10年で300万部失う惨状
日本ABC協会のまとめによると、朝日新聞の8月の販売部数は499万1642部で、前月比2万１千部、前年同月比43万部の減少となった。
朝日新聞の販売部数は1980年代末から2009年にかけて800万部台を誇っていたが、14年12月に700万部を割り、18年2月には600万部を下回った。
10年ほどで300万部も失った上、減少の速度は増している。
全国紙などの販売局・販売店関係者の話を総合すると、全国紙の押し紙の割合は販売部数の3〜4割を占めるという。朝日新聞の場合、押し紙が3割だとすると8月時点での実売部数は約350万部となる。
同新聞の「販売局有志」が16年に出した内部告発文書では同年の押し紙の割合は「32％」と記されており、これを当てはめると、
実売部数は約339万部と推測できる。販売関係者の間では300万部は維持しているものの350万部よりは少ないとの見方が強い。
英国も仕掛け､米国も始めたということは
いよいよだなｗ
もしガチで戦争始まったら東京は離れたほうが良いかね
>>61
変異種も積極的に人為的に作ってバラ撒いてるんだろうなぁ
中国と最近仲が悪いイギリスとかインドでそれぞれ新しい変異種が蔓延したのも偶然とは思えない >>79
ミサイルが飛んでくるうんぬんより工作員多すぎだから疎開したほうが 日米英ＥＵ＋越の有志連合で暴支膺懲
戦後は台湾・チベット・ウイグル・内蒙古独立、あとは列強の分割統治で
イギリスやロシアだって生体兵器は離島でやってたのに
シナチクってどこまでアホなんだよほんと
ネトウヨが武漢の研究所から出された過去の論文を漁る
→新型コロナウイルスの論文発見。掲載されている遺伝しコードが、武漢肺炎に酷似（原種の可能性大）
→そのウイルスの発見に関する論文は確認できない。（突然、研究所内に現れたわけだからなw）
アメリカも2019年から、武漢研究所のメールや通話を盗聴していたと発表
3重の大手がかかっている状態。
仮に客観的に明らかな証拠が揃ったら賠償請求だけで済む話なの？
結局、最初の直感が正しかったわけだ
研究所爆発とかなんの冗談かとww
>>89
きちんと賠償金払えばね〜
でもいつも要求してくる永遠の謝罪は必要かw G7（主要7か国）の首脳たちは、中国の「一帯一路」事業をけん制するための共同対応方案を模索する。西欧国家が主導するG7の次元で 一帯一路への対応策を本格的に論議するのは、今回が初めてとなることから注目されている。
毎日新聞はきのう（6日） 複数の日米政府の消息筋からの引用で、今回のG7サミットの議長国である英国は、各参加国に「中国の一帯一路への対応問題」を議題としてあげる方案を打診していると報道した。
中国が 2013年から推進してきた一帯一路事業は、中央アジア・ヨーロッパ・アフリカなど70か国以上を 道路・鉄道・海上インフラで繋ぎ、新たなシルクロードを築くための構想である。習近平 中国国家主席が2013年、カザフスタンを訪問した時に初めて発表したものだ。
中国は 一帯一路区間に位置している開発途上国などを相手に 融資の条件を出し、道路・鉄道・港湾などのインフラ整備を積極的に支援するなど開発を促進してきた。
金融情報企業“リフィニティブ”によると、昨年中頃までの一帯一路事業に関するプロジェクトは2600以上で、計3兆7000億ドルが投資されていると集計された。
特に 一帯一路を通して投資支援を受けている100以上の国のうち、半数ほどがアフリカに集中している。
不正腐敗が蔓延しているアフリカにおいて ほとんどの国の指導者たちは、重い責任が要求される西欧主導の世界銀行またはIMF（国際通貨基金）より、「柔軟な」一帯一路からの資金調達を好むものとみられる。
しかし 西欧国家たちは、中国が開発途上国の負債を加重させ これを悪用して軍事拠点を確保するなど、影響力を拡大する手段として一帯一路を利用しているものとみている。
マイク・ペンス前米副大統領は 2018年11月のAPEC・CEOフォーラムの演説で、中国の一帯一路に対して「米国はパートナーを “借金の海”に投げ込まない」と強調している。
実際 アフリカのザンビアでは昨年11月、デフォルト（債務不履行）を宣言した。当時 財政状況のよくなかったザンビアは、一帯一路事業に参加したことで負債が急増し、結局 債権団に「これ以上 借金を返すことができなくなった」と通告したのである。
中国の支援を受け インフラ整備に乗り出していたスリランカも 借金をきちんと返せず、2017年 ハンバントタ湾の運営権を中国企業に明け渡した。
このようなことから 今年のG7サミットでは、一帯一路への対応策をはじめとして「対中けん制方案」に対する論議が、幅広く行われるものとみられる。
ジョー・バイデン米大統領も今年3月、ボリス・ジョンソン英首相との電話会談で「一帯一路と競争・代替できる “民主主義陣営中心のインフラ投資計画”を構想している」と明らかにしている。
2021/06/07 08:12配信 Copyrights(C) Edaily wowkorea.jp
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